2019年は前年比15.9％増の1兆6,781億円になる見込み（写真：電通グループ3社発表資料より）

　D2C、CCI、電通の電通グループ3社は14日、2019年2月に発表した「2018年日本の広告費」の調査結果から分析したインターネット広告媒体費の内訳に、2019年の予測を加えた「2018年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。

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　それによると、2018年のインターネット広告媒体費は前年比18.6％増の1兆4,480億円と順調に拡大しており、2019年には同15.9％増の1兆6,781億円になると予測している。

■2018年の実情と2019年の予測

　2018年の日本の総広告費は6兆5,300億円。そのうち「インターネット広告費」は1兆7,589億円で全体の26.9％を占め、前年比は16.5％増となっている。インターネット広告費からインターネット広告制作費を省いた「インターネット広告媒体費」は、同18.6％増の1兆4,480億円だった。

　インターネット広告媒体費の内訳は、「検索連動型広告」が5,708億円（構成比39.4％、以下同）、「ディスプレイ広告」が5,638億円（38.9％）、「ビデオ（動画）広告」が2,027億円（14.0％）、「成果報酬型広告」が990億円（6.8％）、「その他インターネット広告」が117億円（0.8％）。検索連動型広告とディスプレイ広告だけで約8割を占めている。

　続いてインターネット広告媒体費の取引手法については、「運用型広告」が最多で1兆1,518億円（79.5％）。次いで「予約型広告」が1,971億円（13.6％）、「成果報酬型広告」が990億円（6.8％）と続く。

　またデバイス別構成から見ると、「モバイル広告」が1兆181億円と70.3％を占め、「デスクトップ広告」は4,298億円（全体の29.7％）だった。

　2019年のインターネット広告媒体費は、全体で、前年比15.9％増の1兆6,781億円と予測。そのうちモバイル広告は1兆2,493億円と構成比では74.4％となり更に割合を増やすが、デスクトップ広告も4,288億円と、一定の市場規模を保つと予測している。ビデオ（動画）広告は、モバイル広告の成長とデスクトップの安定した伸びから、伸び率は全体の2倍近くとなる同30.8％増の2,651億円に拡大すると予測している。（記事：白詰なでしこ・記事一覧を見る）