日本の企業の評価されるべき点の一つに「こだわり」が指摘できよう。その意味で「靴下」に特化したタビオなど、そんな典型的1社といえるのではないか。「靴下屋」などの販売店を直営・フランチャイジーを含め全国に約280店舗、展開・運営している。「こだわり」と記したのは、女性・男性・子供用で約1,940点のアイテム数に及んでいる点に象徴的。詳細はホームページに譲るが、例えば「眠りやすい靴下」といった機能別の商品が整備されている。

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　タビオはここしばらく、停滞期に遭遇していた。前期・前々期とも本業の利益を示す営業利益は4億円台終盤で推移していた。それが今2月期は「36.5%増益（6億4200万円）」計画で立ち上がった。

　そんなタビオがここにきて「EC」に注力の姿勢を示している。前期もEC売上高は30%増となった。背景として2016年9月に導入した「スマホアプリ」の会員数が、1年半で約57万人に達した点などに興味を覚える。同社がECに進出したのは1990年代後半。黎明期である。主体は代表的なECモールへの出店だった。並行し自社サイト「Tabioオンラインストア」も展開してきたが、前期末時点では増加したとはいえ、総売上高に占める割合は約5%にとどまっている。

　先に「注力の姿勢」と記したが、会社側では「来春までにECのリニューアルを計画しているが、オムニチャネル戦略の一環として位置付けている」としている。実店舗とECの相乗効果向上に、新たに道を求めていくというわけだ。「23年にはEC化率を20%にまで高める計画」とも公にしている。その意味では来春をメドにしたECのリニューアルがどんな方向でなされるのか。

　管轄する真砂輝男取締役は、こんな風に語っている。

　「オムニチャネルをどのようにECサイト上で表現できるかを考えている。ライフスタイルを軸にした画像やテキストなどのコンテンツの充実にもこだわっていく。サイトも一人一人にカスタマイズされた内容を検討している。また、定期的に靴下が送られてくるサブスクリプションも検討中」

　いずれにしても、容易とは言い難いがEC化の進捗がタビオの今後を占う大きなポイントといえよう。（千葉明）