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　博報堂生活総研は26日、7月の消費に関する調査の結果を発表。ボーナスシーズンとなり消費への意欲が高まるとしながらも、実際の消費に影響するかどうかは不透明という見方を示した。

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　この調査は毎月、消費の先行きを知る目的で実施されており、消費動向の指標として消費意欲指数を算出するほか、カテゴリー別の消費志向も探る。それぞれに関係する質問を用意し、調査対象者となる20～69歳の男女1,500名からの回答を得てまとめられた。

　消費意欲指数においては消費意欲が最高の状態を100と定めたうえで7月の消費意欲を点数化してもらい、カテゴリー別消費志向は7月に特に買いたいモノ、利用したいサービスの選択結果から調べた。

　まず消費意欲指数について、こちらは48.7点と、前月比では2.6ポイントのプラスであった。消費意欲の高まりが特に期待されるのは女性で、前月比3.0ポイントの伸びが確認された。

　消費意欲指数が高まった背景にはボーナスの受給、また夏服など季節的な出費や旅行予定者の増加といった要因がある。一方で今月までに多く使ったから7月は節約する、という声は前月を大きく下回った。

　しかし、指数は前年と比べると横ばいであり、そもそも購入・利用意欲の高いモノおよびサービスがあると答えた人の割合は減少している。カテゴリーとしては、「食品」「家電・AV」「書籍・エンタメ」「旅行」「レジャー」において顕著であった。そのため、現実に消費行動に直結するかは疑問が残る。

　なお7月における消費意欲指数の2015年、16年、17年の推移を辿ってみると、全体では50.5、49.6、49.1と少しずつ減少している。この傾向は男女別にみても同様だ。ただ女性は18年を含めてどの年においても男性より高く、指数は50を超えている。男性は15年と16年で48を下回っており、17年と18年には47を下回るようになった。（小椋恒示）