オンワードホールディングス子会社でギフトカタログを手がける大和は4月25日、ミレニアル世代やZ世代のリアルなギフトニーズに応える新たなソーシャルギフトサービス「dozo(どーぞ)」を開始した。

　コロナ禍もあり、住所や電話番号を知らない相手にもSNSを使って気軽に贈り物ができるソーシャルギフト市場が拡大している。従来は500円程度のコーヒーチケットなど低価格帯のギフトが当該市場の主流だったが、最近では数千円まで単価が上昇する傾向も見られるという。

　大和では、こうした時代の流れに沿って、ソーシャルギフトが今後ますます一般化していくと判断。カタログギフトメーカーとしてのノウハウを生かして「dozo」を開発した。

　同サービスは、相手の個性や伝えたいメッセージに合わせて”テーマ”を贈る。テーマには5つのギフトが入っており、もらった人はウェブページ上で好きなギフトをひとつ選んで受け取ることができる。

　贈れるテーマは80以上をラインアップ。結婚祝いなどの定番テーマから、スニーカー好き、日本酒好きといった個性的なテーマまで幅広い。今後、100100テーマまで拡充するという。

　商品はターゲット世代である20代のバイヤーが厳選。個性豊かなデザインのメッセージカードは50人以上のイラストレーターとコラボし、テーマごとに異なるイラストデザインを用意した。

　主なターゲット層はミレニアル世代、Z世代を中心としたデジタルネイティブ層を想定しているが、贈り方はソーシャルギフトだけでなく、手渡し可能なギフトチケットも用意。「今すぐ贈りたい」「会って直接渡したい」の両方のニーズに応えるとしている。

　スタート時の商品展開数は400～500アイテムで、価格帯は2000円～1万5000円となる。