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2018.03.01
電通調べ 17年の広告費6.3兆円に、ネット広告が15%増の1.5兆円とけん引
電通２月２２日に発表した「２０１７年日本の広告費」によると、昨年１～１２月の総広告費は前年比１・６％増の６兆３９０７億円だった。中でもインターネット広告費が同１５・２％増の１兆５０９４億円と順調に拡大し、全体の広告費の伸びをけん引した。
昨年の媒体別の広告費は「新聞」が同５・２％減の５１４７億円、「雑誌」が同９・０％減の２０２３億円、「ラジオ」が同０・４％増の１２９０億円、「テレビ」が同０・９％減の１兆９４７８億円（うち、「地上波テレビ」が同１・１％減の１兆８１７８億円、「衛星メディア関連」が同１・３％増の１３００億円）でいわゆる「マスコミ４媒体」の広告費は同２・３％減の２兆７９３８億円と前年を下回った。新聞やテレビは前年のリオ五輪関連広告の反動減や天候不順の影響、雑誌は雑誌自体の売り上げ減の影響などで前年比では減少に、ラジオは「情報・通信」や「食品」などのジャンルの広告出稿の増加で２年連続で前年実績を上回った。
一方、「インターネット」の広告費（うち、「媒体費」が同１７・６％増の１兆２２０６億円、「広告制作費」が同６・１％増の２８８８億円）は運用型広告、特にモバイルでの出稿増や前年に引き続き、動画広告が大きく伸長、同１５・２％増の１兆５０９４億円と２ケタ増の伸びを見せた。
このほか、「プロモーションメディア」の広告費は全体で１・５％減の２兆８７５億円で、そのうち、「屋外」は音源やアパレルブランドの屋外ビジョンの出稿などが堅調で同０・４％増の３２０８億円、「交通」は車内等のデジタルサイネージは活発化しているものの、出版や飲料・酒類の出稿減で同１億円減の２００２億円、「折込」は新聞購読者の減少による影響などで同６・３％減の４１７０億円、「ＤＭ」はＥＣ事業者の出稿増や宛名なしＤＭの取り扱いは堅調なものの、全体としては同２・７％減の３７０１億円。このほか、「フリーペーパー・フリーマガジン」は同５・８％減の２１３６億円、「ＰＯＰ」は同１・２％増の１９７５億円、「電話帳」は同８・１％減の２９４億円、「展示・映像ほか」は同６・１％増の３３８９億円となっている。
業種別の広告費（マスコミ４媒体のみ）ではガスの自由化に伴い、「エネルギー・素材・機械」（同８・０％増）やウェブコンテンツやスマートフォン関連の「情報・通信」（同１・７％増）機能性マットレスなどの「家庭用品」（同１・６％増）、美容・栄養ドリンク関連などの「飲料・嗜好品」（同０・８％増）など６業種が増加したものの、電気掃除機や美容機器などの「家電・ＡＶ機器」（１１・４％減）のほか、通販などの「流通・小売業」（同８・７％減）、通販系女性用ラインナップ化粧品などの「化粧品・トイレタリー」（同５・４％減）、通販系のがん保険や自動車保険などの「金融・保険」（同４・５％減）、通信教育などの「教育・医療サービス・宗教」（同１・７％減）、通販系のサプリメントや健康食品などの「食品」（同１・０％減）など１５業種が前年を下回っている。
