ネット通販・ECマーケティング支援のいつも.はこのほど、リサーチ会社のマクロミルを通じて、新型コロナウイルスの感染拡大前後での消費者のEC・実店舗の利用動向調査を実施した。それによると実店舗の利用頻度が減少し始めた一方で、EC利用の増加が見られていることが分かった。

　同調査の実施期間は3月11日～12日。20代～60代までの男女各100人程度ずつを対象に1036人の回答を得た。

　まず、コロナの感染拡大以前の直近約3年間のEC利用状況として、利用頻度(利用金額)については「だんだん高くなっていた」が32・8%、「変わらない・利用していない(いなかった)」が59・8%、「だんだん減っていっていた」が7・5%という状況だった。利用者が増えている一方でほとんど変わらない人も6割程度おり、以前としてEC化率は低い状況にあることが判明。

　その一方で実店舗についての利用頻度については、「百貨店」「駅ビル」「アパレル専門店」「専門店」「化粧品」「家具」などの業態では利用者が減っており、対照的に「GMS」「コンビニ」の利用は増加。約68%の生活者が実店舗への来店頻度を減らしており、その理由としては「店員の接客態度が面倒だ」「商品を家までもって帰るのが面倒だ」「レジに並ぶのが面倒だ」といった意見が過半数を超える結果となった。

　そして、コロナ感染拡大の影響による利用頻度の変化(表参照)として、ECの利用頻度は「変わらない・利用していない(いなかった)」とした回答が75・3%あった一方、「どちらかというと増えた」が15・3%、「非常に増えた」が3・8%となり、合計で19・1%を獲得。「どちらかというと減った」の4・2%、「非常に減った」の1・4%の合計5・4%を大きく上回った。

　さらに、実店舗の利用頻度についてはより減少が顕著となっており、「非常に増えた」の0・7%、「どちらかというと増えた」の3・7%の合計4・4%に対して、「どちらかというと減った」の23・6%、「非常に減った」の8・7%の合計32・3%となり、実店舗の利用を手控えはじめている傾向が加速していることが明らかになった。なお、「変わらない・利用していない(いなかった)」は63・3%だった。 ECの利便性2割が再認識 　また、今回のコロナ感染拡大の影響で、買い物に対する印象の変化についても質問。「変化はない」が44・0%、「日常生活での買い物は一部はECでも事足りるが、メインは店舗が必要だと感じるようになった」が24・8%、「日常生活での買い物は店舗でできないととても不便だと感じた」が11・1%となり、ECで消費者の買い物生活すべてをカバーするにはまだ至っていないことも露見。

　しかしながら、「日常生活での買い物は、一部は店舗が必要だが、メインはECで十分だと感じるようになった」が15・5%、「日常生活での買い物はECの利用で十分だと思うようになった」も4・5%となり、全体の2割については今回の事態をきっかけにECの利便性を再認識できていることも分かった。