ニトリホールディングスではスマホアプリを軸にO2O施策の強化を進めている。2019年2月期の通販事業売上高は3期連続で25%以上の伸び率を達成。背景には実店舗とネットの垣根を無くす仕組みづくりがあった。

　同社のスマホアプリ(画像)は店内の商品バーコードを読み込み、通販サイトや店頭で配送手続きをすることで商品を持ち運ぶことなく、購入できる「手ぶらdeショッピング」や、スマホで撮影した商品写真にサイズをメモできる「サイズwithメモ」などの機能を有している。今年2月20日時点でのアプリユーザー数は約350万人で、手ぶらdeショッピング利用数は前期累計で約2万2000件となるなど、実店舗からネットへの送客が成果を挙げている。

　かねてより同社では実店舗の”ショールーム化”を容認する意向を示しており、実際に顧客アンケートでも都心部では約7割が実店舗で商品を見て、ネットで購入するという結果になったという。中でも首都圏については特にその傾向が顕著となっており、EC売上高に占める一都三県の割合が、実店舗売上高に占める一都三県の割合よりも2割程度高くなっている。

　ECが伸長することで、今後の実店舗の開設数に影響が出るかという指摘については、「実店舗がショールームとして使われている効果としてECが伸びていると捉えている。仮に全国の実店舗がなくなったらECの利益は出ない」(白井社長)と説明。実店舗向けの物流網があることで、地域ごとのEC商品の配送費を抑えることができ、最寄り店舗での顧客不在時の商品取り置き・再配達や返品受付が可能になっているとし、今後も実店舗数を絞り込むことはないとの見方を示した。

　なお、同社の商品別で見たEC化率では家具類が一番高く、中には2割がEC購入という商品もあった。一方で、寝具や雑貨といったホームファッション類はすぐに利用を希望する顧客の比率が高いことからECでの購入は少ない状況。また、近年では法人事業とは別に展開しているオフィス向け商品のEC化率も年々増加傾向にあるようだ。