RINAのFASHION x IT レポート from NYC Vol.53

RINA

　日本でもグローバルなファッション情報をInstagramなどのソーシャルネットワークを活用し、独自のメッセージと共に雑誌上とは違った角度から発信しているVogue JapanやHarpers Bazaar Japan。

　今でもあらゆるソーシャルネットワークサービスの中ではフェイスブックが優位なのかなとは感じている方も多いでしょうが、最近ソーシャルマーケティングのテクノロジーを提供する 米オラピック社が発表した情報によればファッションブランドのインスタグラム活用が：

●一週間に7.5回にアップしていた昨年度に対して現在は9.3回Instagramにアップされている一方でFacebookへのアップ回数は、週に11.1回アップされていたものが、8.8回に減少。

●Instagram上でのファンの増加が昨年から26%増加。

●ビデオを掲載するよりも、写真掲載の方が反応がよく、写真での 1.03%エンゲージ率に対し、ビデオは0.79%。

　など、ユーザーとのエンゲージ率がフェイスブックよりインスタグラム上での方が高くなってきている傾向が伝えられています。

　しかし、ユーザーとのエンゲージ率を上げる為には情報でも写真でもアップする回数を増やせば良いというわけでは決してない。まずは発信されてくる情報を読んだり、見たりして自分自身がそれに対して反応した時のことを思い出してみよう。思わずlikeしてしまったり、みんなにも知ってもらいたいと更にシェアする時というのは、共感できる内容の情報であったり、ビジュアル的に綺麗！とか、可愛い！とか、かっこいいじゃんね！って感じる時がほとんどだと思います。そう考えた場合、皆さんは共感してもらいたい、伝えたいと感じてもらえるデジタルコンテンツを作っているでしょうか？

　フォロワー数がどうも増えない、いまいちlikeされない、ソーシャルネットワークというサービスを活かしきれず、悶々としているブランドや企業の方多いと思います。どうやったらエンゲージ出来るのか。そこでソーシャルメディア上の世界でも、リアルな世界でのお客様獲得に似たことをやってみると良いのです。

likeやコメントで自ら他ユーザーとエンゲージ。さりげなくフォロワーを増やそう

　例えばリアルな世界で新しいお店がオープンする際に、街に出てビラを配ったり、今ですとティッシュなんかやクーポン券を配ったりなどして自分から声をかけてエンゲージしますよね。

　それと似た感覚でソーシャルメディア上でも行えば良いのです。あ、そうか！という様なことなのですが、ソーシャルメディア上をサーフしている中で、自分の展開する商品を好みそうだなとか、いちユーザーとしてそうしたコンテンツを見ていて素敵だな！と感じたならば、コメントやlikeするなどして、こちらから積極的に他ユーザーとエンゲージしてみましょう。そうすることでその相手にはlikeやコメントの履歴が残る訳ですから、いわゆる“足跡”を残すことでブランドやその商品を伝えるきっかけ作りが出来るわけです。

　もちろんビラ配りと同じで内容を見ることなくポイ捨てされるように履歴を見ることなく、スルーされてしまう場合もあるでしょう。そこはオフラインの世界も、オンラインの世界も同様で、めげることなくコツコツとエンゲージしていくことが必要なのです。 こうした例えで考えると、ストアでの接客や店作りの努力がオンラインの世界でもなんら変わらず、ひとつのビジネスとしてお客様に何かを伝えるには、工夫と努力が必要なのだということが分かっていただけると思います。

言葉でダラダラと説明はNO！ビジュアルで伝えよう

　日本で展開されるブランドやお店のインスタグラムを見ていると、こんな商品入荷しましたとアイテムの写真がアップされ、その商品の説明がコメントとして長く書かれていることがあります。米国ではアップした写真に対してのコメントは短い方が良いとされています。

　インスタグラムはビジュアルを活かしたSNSでブログではないですから、アップする際に添えるコメントはシンプルにし、伝えたいことがビジュアルから少しでも伝わるよう写真を撮る工夫をすることをお勧めします。 なぜならそこに知りたい情報がすべて記されていると、そこからEコマースサイトやウェブサイト、ブログなどにアクセスして詳細を見なくても十分となってしまい、インスタグラム内でエンゲージが完結してしまいます。オン／オフが融合したオムニチャンネルのビジネスを提供していたとしても、それを活かし切っていないことになってしまいますよね。

　ストアではVMDがあるように、オンラインの世界ではデジタルコンテンツがキーとなり、ファンとのエンゲージを高めるきっかけを作ります。 今回は初歩的な例えをあげましたが、今一度自分たちが発信しているデジタルコンテンツを見直し、改善してみると良いポイントが発見できるかもしれません。