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2018.09.27

ジュピターショップチャンネル、認知向上で3年半ぶりにCM

 通販専門放送を行うジュピターショップチャンネル(JSC)は10月13日から、地上波でテレビCMの放送を始める。同社の知名度を高めるための企業CMで関東および福岡エリアで放映する。同社の中心顧客層である50代以上の女性層の認知を上げ、当該層の新規顧客の獲得につなげる狙い。テレビCMに合わせて新聞折り込みによるフリーペーパーの配布や交通広告、ウェブ広告の出稿で、CMの効果を高める。地上波での企業CMの放映は3年半ぶり。今後、テレビCMは半年ごとなど継続して放映し、現状、5割強にとどまる企業認知度を2~3年で6割強まで高めたい考えだ。
 
 10月13日から放送を始めるテレビCMは「ブランドメッセージ編」と2パターンの「データベース編」の合計3素材を制作した。ともに15秒尺となる。同社では料理研究家の大原千鶴さん、バレリーナの吉田都さん、盆栽家の山田香織さん、イラストレーターの石川三千花さんというそれぞれの分野で第一線で活躍している女性4人を今期から同社を表現するキービジュアルとして起用しているが、「ブランドメッセージ編」はその4人の日常を描き、同社がターゲットとしている"大人の女性"を応援する内容のもの。これは今年4月から自社チャンネル内で放送している30秒のCMを15秒に編集したものとなる。2パターンを制作した「データベース編」では同社が実際に顧客に調査をした「ショップチャンネルを利用する理由」などのアンケート結果を使用したもの。
 
 CMの放送は10月13~21日までで放送局はTBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京の関東ローカルおよびRKB毎日、テレビ西日本、九州朝日放送、九州放送の福岡エリアとなる。期間中の放送量は各エリアで2000GRP(述べ視聴率)と「9日間で非常にボリュームのある量を放送して一気にショップチャンネルの認知度を高めたい」(小林大輔マーケティング部長)考え。
 
 CMの放映に合わせて、独自に制作したフリーペーパーの配布や交通広告、ウェブ広告の出稿も行う。
 
 同社では4月からフリーペーパー「めききの扉」を創刊し、今回のCMにも出演する大原さんのインタビュー記事やバイヤー、キャスト(司会者)らの記事、顧客による商品紹介と当社番組の視聴方法などを紹介した創刊号を関東圏限定で新聞折り込みで100万部を配布したが、2号目を10月25日から前号と同じく関東エリアのほか、CMを放送する福岡エリアも新たに加えて、関東は読売と朝日の2紙、福岡は読売・朝日・西日本・毎日の4紙の新聞折り込みで配布する。なお、2号目の合計発行部数は125万部と前号よりも増やした。「地上波でのテレビCMで認知度を上げて、CMを視聴して興味を持て頂けた方にフリーペーパーなどで理解促進を図るという2段構えで良質な認知向上を図っていく」(小林部長)とした。
 
 また、交通広告は10月22~28日まで、JR東日本(山手線含む)および東急東横線、東急田園都市線、東京メトロ全線の電車内モニター「トレインチャンネル」や、JR東日本の東京・池袋・渋谷・新宿など19駅および東京メトロの銀座・上野・恵比寿・大手町など14駅の駅構内ビジョンでCM映像を流す。なお、駅構内ビジョンでのCMは西鉄の福岡駅(実施期間は10月24~30日)やJR九州の博多駅(同10月1~31日)でも実施する。ウェブ広告はCMなどと連動した同社サイト内のランディングページに誘導する検索連動型広告やバナー広告を10月15~28日まで、SNS「フェイスブック」内に表示するフェイスブック広告を10月20~31日まで出稿する計画。
 
 同社ではこれまでも認知度向上を目的とした地上波でのテレビCMの放映は実施してきており、2015年1月には女優の瀬戸朝香さんを起用して制作したCMを関東および関西エリアで放送していたが、その後は費用対効果などの兼ね合いから実施していなかった。今回は同社のコアターゲット層である50代以上の女性層からさらに新規顧客を獲得すべく、当該層の認知度を高める目的から3年半ぶりにCM展開に踏み切った。今後も「企業認知のためには継続的にCMを放送する必要がある」(同)として、企業CMを定期的に地上波で放送していく考えで次回は来春ころ、今回と同じく短期間に集中投下する形でCMを放送する計画。また関西や中京エリアなど放送エリアの拡大なども今後は検討しているという。当面は短期間の集中投下型でCM放送を行う模様だが、認知度の推移を見ながら年間を通じて放映する形に切り替える可能性もあるという。CMの放映に加えて、CMの放送エリアに連動させて配布エリアを拡大する計画だというフリーペーパーや、そのほかの広告などを組み合わせて認知度を高め、現状、インターネットによる自社調査では56%となっているという同社の認知度を「2~3年後をメドに最低でも10ポイントは高めたい」(同)としている。
 
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