通販新聞社が2019年12月に行った「第73回通販・通教売上高ランキング」調査によると、上位300社の合計売上高は7兆6844億円で、18年12月調査に比べ5・6%増になった。伸び率は18年12月調査の8・4%増を下回ったが、ネット販売企業の躍進が市場全体の成長を後押している。宅配便運賃の値上げなどコスト削減を強いられながらも成長基調を続けている。(※表は週刊通販新聞本紙で掲載した1～300位までの売上高ランキングの中から上位10位のみを掲載。)



　

　上位300社の合計売上高は、前年同時期の18年12月の調査(7兆2768億円)と比べると金額ベースで約4076億円の増加になった。一方、伸び率は今回、18年に比べ2・8ポイント低下している。過去5年の伸び率の推移をみると、14年の8・8%増から15年は4・4%増に低下したものの、16年以降は5・9%増、7・7%増、8・4%増と3年にわたり上昇が続く状況だった。

　アンケート回答企業の中には宅配便運賃の値上げなどコスト削減への対策から、広告費をはじめとしたコスト見直しを行ったとするところも見られ、その影響で売上高の伸びが抑えられることとなった企業が少なくないようだ。ただし、依然としてネット販売企業に勢いがあり、通販市場全体の成長をけん引している。

　今回の調査の上位企業をみると、売上高が1000億円を超えるところは13社。18年12月調査時と同数だが、一部顔ぶれが変化し、ZOZO、MonotaRO、ビックカメラが新たに加わっている。

　売上高ランキングトップはアマゾンジャパンで、売上高は14・3%増の1兆5281億円。続く2位は3874億7000万円のアスクルで、3位には3319億3600万円のミスグループ本社がランクインした。4位はジャパネットホールディングスで、売上高は2034億円と2000億台に達している。

　5位以下13位までは1000億円台の企業が占めている。前述の通り新たに3社が1000億円を超える実績になったが、いずれも2桁の増収を果たしての大台入りとなった。

　14～24位にランクインしているのは売上高が500億円以上1000億円未満の企業。17位のユニクロと21位のオイシックス・ラ・大地などが大幅な増収を果たしている。

　25位以下上位60社までの企業では、32位のニトリ、33位のMOA、36位のプレミアムウォーター、43位のベイクルーズ、46位のauコマース&ライフ、57位のコーセーの躍進が目立つ。

　なお、上位300社のうち売上高100億円以上は143社で、18年12月調査の133社から10社増加している。