記者会見する保元道宣オンワードHD社長（左）と、大沢道雄オンワード樫山社長

　オンワードホールディングスの2019年2月期中間決算は、売上高が前年同期比1.3％減の1,139億円、本業のもうけである営業利益が同57.6％減の6億円と減収減益を示した。国内・海外事業の事業環境変化が加速していることや、物流構造改革などによる先行投資が響いたが、海外事業とともに事業拡大の柱に据えるEC事業売り上げが、31.4％の大幅増を見せた。

　前期で初の200億円台に達したEC事業は、国内売り上げが31.5％増の106億円、海外売り上げが29.7％増の8億円で、全体では31.4％増の114億円を確保した。2018年8月にEC向け商材の倉庫を習志野物流センターに統合し、店頭とECの在庫一元化を実現化したことで、在庫コントロールや欠品の削減を図った。

　海外事業は、売り上げが9.5％増の278億円だったが、営業損失は13億円。「ジル・サンダー」CEOや、仏の老舗革小物ブランド「モロー・パリ」COOを外部から招へいするなど欧州ブランドを中心にトップ人事を刷新。来期の事業構造改革に向けた先行投資が収益を圧迫した。

　人事刷新や在庫一元化などの経費先行に伴い、2019年2月期の売上高を49億円減の2,436億円（前年同期2,430億円）、営業利益を18億円減の54億円（52億円）へとそれぞれ下方修正した。

　保元道宣オンワードHD社長は、「下期に利益の7～8割を稼ぐのが例年の特徴でもある。通期予想を下方修正したが、増収には執着したい。減益幅も大きくないと見ている」と話した。

　減収減益の要因として指摘した事業環境の変化については、異業種からの参入、インバウンド、フリマアプリに代表されるリセールビジネス、オンラインビジネスの高度化などをあげ、「我々の作り上げてきた領域の外にさまざまな需要が生まれており、こういった領域をまだ取り込めていない部分もある。こうした新しいチャンスにチャレンジするための構造改革に取り組んでいる」と加えた。

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