日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2022年度(22年4月～23年3月)の総売上高は前年比0・8%減の1兆4435億2900万円だった(表参照)。「文具事務用品」や健食以外の「食料品」などが増加したものの、「衣料品」や「家庭用品」、「通信教育・サービス」などがマイナスとなったことで対前年比では微減となった。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同2・6%減の2231億4000万円となった。4月から6カ月連続でマイナスとなるなど低調だった。「家庭用品」は同6・0%減の1611億7100万円。9月には前年同月比で17・6%減を記録するなど不調に終わった。

　「雑貨」全体は同0・1%減の7334億4300万円。大きな増減は少なく、年間を通じてほぼ横ばいの推移となった。この内、「文具・事務用品」は同2・9%増の3955億3400万円で、プラス成長だった。「化粧品」は同2・3%減の1920億2800万円で、2月を除いたすべての月でマイナスとなるなど低調だった。両項目を除いた「雑貨」は同4・6%減の1458億8600万円。4月からは6カ月連続でのマイナスとなり、振るわなかった。

　「食料品」全体は同3・1%増の2991億1600万円。12月には20%を超える伸び率となっている。この内、「健康食品」は同1・0%減の1699億4400万円だった。また、健食以外の「食料品」については同8・9%増の1291億7400万円となっており、全項目を通じて最も伸び率が大きくなった。12月には35%を超える伸び率も記録するなど、好調に推移した。

　「通信教育・サービス」は同19・1%減の142億200万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きくなった。8月を除いたすべての月でマイナスとなったほか、30%超のマイナスを2回記録するなど大きく低迷した。

　「その他」は同2・2%減の126億3600万円だった。12月には20%を超えるマイナスも記録した。

3月単月では4・3%減少

　なお、22年3月度(単月)の主要121社の通販総売上高は、前年同月比4・3%減の1161億1600万円だった。すべての項目で前年割れとなるなど、低調な月となった。

　項目別に見ると、「衣料品」が同4・1%減、「家庭用品」が同7・9%減。「雑貨」全体は同2・5%減で、この内「文具・事務用品」は同0・1%減となり、全項目を通じて最もマイナス幅が小さかった。「化粧品」は同3・0%減だった。両項目を除いた「雑貨」は同7・8%減となった。

　「食料品」全体は同5・6%減で、この内「健康食品」は同3・6%減。健食以外の「食料品」は同8・9%減となった。

　「通信教育・サービス」は同20・8%減で、すべての項目を通じて最もマイナス幅が大きくなった。「その他」は同10・4%減だった。

　なお、1社当たりの平均受注件数は5万7436件(回答100社)だった。